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更新日：2025/04/24
この記事を書いたのは
Miku
日本語教師養成課程で資格を取得し、日本語の指導歴は7年目。
学生時代はイギリスへの交換留学の経験もあり、卒業後は日本語教師として働きながら、フランスでワーキングホリデー留学と語学留学を経験。
現在はマルタ島在住で主にフリーランスで活動する傍ら、「日本語教師ナビ」のライターを務める。
「外国で先生として働いてみたいんだけど、どんな方法があるんだろう」
このような情報を探している方に向けて、今回は、海外での日本語教師経験もある私が、外国で教師として働く方法を紹介します。
特に、近年人気が高まっている日本語教師について、おすすめできる理由や目安の給料、求人を探す方法、資格取得の方法を詳しく解説するので、興味のある方はぜひ最後まで読み進めてみてください。
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それでは、外国で教師として働く方法にはどのようなものがあるのか、見ていきましょう。
外国で教師として働く方法で、老若男女問わず人気があるのが、現地の語学学校で日本語教師として働くというものです。
日本語のコースを開講している外国の語学学校は、個人で経営する日本語学校から、複数の言語のコースを開講している大規模な学校までさまざまです。
日本語教師の資格は、学歴や年齢に制限がなく、取得までのハードルが低い上、語学学校の求人は多く出ているので、幅広い世代の人が海外移住の選択肢として考えています。
現地の語学学校で仕事が決まると、就労ビザを出してもらえる点も、外国人として扱われる日本人にとっては、大きなメリットでしょう。
私の場合は、外国で働く方法を探していた所、大学で日本語教師の資格を取得していたことを思い出し、この方法を選択しました。
現地の公立や私立の小学校・中学校・高校・大学などで、日本語教師として働くという方法もあります。
現地の教育機関で働く場合は、日本語教師の資格や経験について、語学学校よりも厳しい条件が求められることが多い一方で、その分待遇は充実しています。
特に欧米圏では、就労ビザの取得が難しく、その国の教員免許が必要だったり、現地在住者を優先的に採用したりする傾向があります。
アジア圏は、欧米諸国と比較すると採用基準が厳しくないため、日本人でも挑戦しやすいです。
私の友人は、タイの大学で日本語教師として働いていますが、日本で取得した日本語教師の資格と、日本語教育に関する修士号が評価され、採用が決まったと話していました。
日本で教員免許を取得したという方は、現地にある日本人学校で、教員として働くという方法も選択できるでしょう。
日本人が多く在住しているアジア圏を中心に、日本人（帰国子女など）を対象とした日本人学校がたくさんあります。
この学校は、文部科学大臣から認定を受けて、日本のカリキュラムで教育課程を提供しているため、働くには日本の教員免許が必要となります。
文部科学省の「在外教育施設派遣教師」制度や、海外子女教育振興財団（JOES）を通じて、日本から派遣してもらうこともできますが、自分で求人を探して各学校へ直接応募することも可能です。
私の知り合いは、日本で教員の仕事を辞めて、タイの日本人学校へ直接応募する形で、転職をしていました。
日本からの駐在員の家族が多く住んでいる国だと、日系の学習塾が多いため、塾講師として働く方法も選択肢に入るでしょう。
日系の学習塾は、基本的に現地に在住している日本人の児童生徒を対象としているため、日本語での仕事になります。
日本で働いていた学習塾から、海外赴任として派遣されるケースもあれば、自分で求人に応募して仕事を得るケースもあります。
私が働いていたタイは、日本人の家族が多く在住しているため、さまざまな日系学習塾があり、現地での求人も頻繁に出ています。
参考 文部科学省「在外教育施設の概要」、海外子女教育振興財団「海外学校関係者の方」
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外国で教師として働く方法は色々とありますが、その中でも日本語教師をおすすめできる理由を以下で説明します。
外国で日本語教師として働く場合、常勤講師として雇われやすい点が大きなメリットとなります。
常勤講師として雇われやすい理由は、就労ビザを取得するために、外国人はフルタイムの仕事に就く必要があるためです。
日本国内では、日本語教師全体の約85％がボランティア・非常勤講師として雇われているというデータもあり（2022年度）、常勤の日本語教師として働きにくい現状があります。
アジア諸国では、日本語の需要が高く、国によっては日本語教師が不足しているため、求人が多く仕事が決まりやすいです。
私が以前、日本語教師として働いていたタイは、親日家の人がたくさんいて、日本語学校の数も多かったです。
求人も多数出ていたので、就職活動もしやすく、1ヶ月程度で常勤講師の仕事が決まりました。
一方で、欧米圏は日本語教師の求人が少なく、競争率も高いので、日本語教師として働くためのハードルは高くなっています。
外国で日本語教師として働く場合、日本語を勉強する学習者を始め、学校で働く教師やスタッフも現地の人であることが多いので、現地の人とたくさん交流することができます。
日本人学校の場合は、基本的に日本人の児童生徒及び教員と仕事をすることになるので、学校で現地の人と交流する機会は少なくなるでしょう。
外国の日本人学校で働く教員が、日本語教師を目指すケースもあります。
前述したように、日本語教師の資格は学歴や年齢に関係なく取得できるため、スキルアップも兼ねて、現地で仕事を続けながら資格取得をする人も多いです。
最近では、日本の小学校や中学校でも、外国籍の児童生徒が増えているため、帰国後にそういった子どもたちに日本語を教えるために、日本語教師の資格を取得する人もいます。
関連記事：小学校・中学校の教員免許取得者は日本語教師の資格も取っておいた方がいいの?
外国で日本語教師として働くには、JICA（独立行政法人国際協力機構）などの各種機関が実施している日本語教師派遣プログラムに、参加するという方法もあります。
現地の語学学校や大学などの教育機関よりも、応募方法が複雑で、競争率も高めですが、その分給料や手当が充実しています。
勤務地や勤務期間を選べないこともありますが、日本語教師として社会貢献をしたいなど、高いモチベーションがある場合は、挑戦してみるといいかもしれません。
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外国で日本語教師をする場合の給料は、その国の平均年収程度か、少し高いくらいが目安となります。
国によって物価水準が異なるので、日本円でいくらもらえるかというのは、一律に言うことができません。
また、大学などの高等教育機関は、語学学校で働く場合と比べて、給料が高めに設定されているケースが多いです。
『海外で働く日本語教師（常勤講師）の平均年収はどのくらい?』では、地域別に平均年収をまとめています。
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外国で日本語教師になるための求人を探すには、まず求人サイトで検索してみましょう。
Indeedや求人ボックスなどの大手求人サイトでも問題ありませんが、日本村（NIHON MURA）やJEGS Internationalといった日本語教師の求人に特化しているWEBサイトだと、海外の求人も豊富に紹介されています。
また、SNSを活用して、求人を探すのも方法の1つです。
関連記事：日本語教師に転職するまでの手順
日本語教師の派遣プログラムに参加したいという方は、各機関の公式WEBサイトを確認してみましょう。
規模が大きいプログラムには、JICAの「日本語教育隊員」や、国際交流基金の「米国若手日本語教員（J-LEAP）派遣事業」、「日本語専門家派遣事業」などがあります。
募集時期や応募方法などが異なるため、気になるプログラムがあれば、WEBサイトをこまめにチェックしておくことをおすすめします。
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こちらでは、日本語教師の資格（登録日本語教員）を取得する方法について解説します。
日本語教師は、2024年4月から国家資格化され、資格名が「登録日本語教員」になりました。
登録日本語教員の資格を取得するには、基本的に「試験ルート」か「養成機関ルート」を通る必要があります。
試験ルートでは、日本語教員試験（基礎・応用）への合格後に、登録実践研修機関で実践研修を修了しなければなりません。
養成機関ルートでは、登録日本語教員養成機関（※）で課程を修了した後に、日本語教員試験（基礎試験は免除）を受け、登録実践研修機関で実践研修を修了します。
※登録日本語教員養成機関と登録実践研修機関の両方の登録を受けている機関では、養成課程と実践研修を一体的に受講することができます。
関連記事：【2024年施行】登録日本語教員とは?、登録日本語教員の試験（日本語教員試験）とは?
2024年4月以前の旧制度で、日本語教師の資格を取得した場合や、すでに日本語教師として働いている場合は、一定期間利用可能な経過措置ルートを通れないか確認してみましょう。
経過措置ルートは、C・D-1・D-2・E-1・E-2・Fの6つがあり、資格取得方法や資格取得時期などによって、対象となるルートが異なります。
例えば、2023年10月に実施された日本語教育能力検定試験に合格していた場合、現職者であればルートE-2を選択することができます。
それぞれのルートの詳細については、『登録日本語教員の資格取得ルートにはどのようなものがある?』で解説しています。
外国では、日本語教師が不足しがちなアジア圏を中心に、資格にこだわらない日本語学校もあります。
私が働いていたタイの日本語学校では、採用時に日本語教師の資格提示を求められましたが、現地の人と結婚をしているなど、現地で自由に就労できるビザを持っていれば、日本人というだけで採用されるケースがあるという話も聞きました。（※）
ただし、登録日本語教員が今後広く普及していけば、外国で働く場合でも、日本語教師の資格を求められるようになる可能性があるので、登録日本語教員の資格を取得しておくことは、大きな強みとなるでしょう。
※外国人が現地で働くには、原則として現地での就労が許可されているビザ（就労ビザや配偶者ビザなど）取得が必要となります。
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外国で日本語教師として働くなら、就職先の選択肢を増やすためにも、登録日本語教員の資格取得がおすすめです。
養成機関ルートでは、日本語教師に必要な専門知識やスキルを、プロの講師がポイントを押さえて教えてくれるので、効率よく資格取得を目指すことができます。
資格取得にかかる費用を抑えたい場合は、試験ルートを通じて、独学で日本語教員試験への合格を目指すといいでしょう。
ただし、日本語教員試験の試験範囲になっている「必須の教育内容50項目」は、専門性の高い内容も多く含まれているため、独学で進めるには相応の労力と時間が必要です。
関連記事：必須の教育内容50項目とは?
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今回は、外国で教師として働く方法と、日本語教師をおすすめする理由、現地での給料、求人を探す方法、登録日本語教員の資格取得方法について、主に解説しました。
日本語教師は特にアジア圏で、仕事が見つかりやすい傾向にあります。
登録日本語教員の制度は、始まってまだ1年弱しか経過していないので、経過措置ルートを利用できる場合は、今のうちに資格を取得しておいた方がいいかもしれません。
当サイト「日本語教師ナビ」では、登録日本語教員に関するさまざまな情報を提供していますので、ぜひ他の記事も合わせてご覧ください。
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現在公表されている登録日本語教員養成機関についてご紹介します。「養成機関ルート」から登録日本語教員を目指している方はぜひチェックしてみてください。
【登録日本語教員養成機関】
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